肥満は単なる体重増加ではなく、さまざまな生活習慣病や健康リスクを高める要因となります。
当院では、医学的な根拠に基づいた肥満症治療を行い、健康的な体重管理をサポートしています。
肥満症治療の基本となる食事療法・運動療法に加え、必要に応じてマンジャロ（持続性GIP/GLP-1受容体作動薬）を用いた減量プログラム（自費診療）をご提案しています。体重や健康に不安を感じている方、ダイエットがうまくいかずお悩みの方は、ぜひご相談ください。

• ●ダイエットが続かない　
• ●運動が苦手で続かない
• ●食欲を抑えられない、食事制限がストレス
• ●健康的に無理なく痩せたい
• ●健康診断で「肥満」「脂肪肝」「高血圧」「糖代謝異常」を指摘された
• ●内臓脂肪を落としたい
• ●リバウンドを繰り返してしまう

 

ダイエットがうまくいかずお悩みの方は、当院へご相談ください。

脂肪組織に脂肪が過剰に蓄積した状態で、BMI 25以上のものを肥満と定義します。肥満に起因ないし関連する健康障害を合併するか、その合併が予測され医学的に減量を必要とする病態を肥満症（25≦BMI＜35）と定義します。
肥満症の診断に必要な健康障害は以下になります。

• 耐糖能異常
• 脂質異常症
• 高血圧症
• 高尿酸血症
• 睡眠時無呼吸症候群

　　　　

• 変形性関節症（膝関節・股関節・手指関節）
• 非アルコール性脂肪肝疾患
• 脳梗塞、一過性虚血発作
• 肥満関連腎臓病

当院ではGLP-1/GIP受容体作動薬であるマンジャロ（チルゼパチド）を用いた肥満治療を行っています。本来は2型糖尿病の治療薬として承認されており、保険診療で使用できるのは2型糖尿病と診断された方が対象です。当院では保険適応となる方以外にも、肥満症に該当する方には自由診療としてマンジャロでの治療を行っています。マンジャロは海外・国内の臨床研究で体重減少効果が高い薬剤として注目されており、従来のGLP-1製剤よりも満腹感の持続・血糖改善・内臓脂肪への作用が強いことが報告されています。

当院は睡眠治療を専門とするクリニックとして、
「睡眠改善 × 肥満治療」というアプローチで
体重・代謝・生活習慣を総合的にサポートします。

 

マンジャロ治療料金

※下記料金はすべて 税別価格 です。
診察料として別途３０００円かかります。（再診時は１０００円です）

用量	本数	料金（税別）
マンジャロ 2.5mg	4本（1か月分／週1回接種）	20,000円（税別）
マンジャロ 5mg	4本（1か月分／週1回接種）	35,000円（税別）

安全に治療を受けていただくために

• ●妊娠中・授乳中の方は、マンジャロを使用できません。
• ●重症胃不全麻痺など胃腸障害がある方、膵炎の既往がある方、栄養状態が悪い方（不規則な食事、過度のアルコール摂取など）はご使用に注意が必要です。
• ●規則正しい食事摂取をしていただければ、低血糖のリスクは非常に低いとされています。
• ●まれに、アナフィラキシー、急性膵炎、胆嚢炎、胆管炎、胆汁うっ滞性黄疸などの副作用が報告されています。
  そのため、定期的な診察と採血による安全管理を行いながら治療を進めます。

自由診療における「ゼップバウンド」「マンジャロ」の使用について

当院では、マンジャロを用いた肥満症治療を自由診療にて行っております。
これらの医薬品は、国内での承認内容は以下の通り異なります。

• ●未承認医薬品等の使用について
  マンジャロは、国内で2 型糖尿病の治療薬としては承認されておりますが、肥満症治療を目的とした使用については国内未承認です。
• ●入手経路について
  マンジャロは、いずれも国内の正規医薬品卸業者を通じて、正規の流通経路による国内承認品を使用しています。
• ●国内承認医薬品の有無
  肥満症治療薬として厚生労働省に承認されているものには、「ウゴービ」「ゼップバウンド」があります。
  ただし、それらは保険診療での使用には施設基準などの制約が多く、現時点では自由診療での提供が中心となっています。
• ●諸外国での承認状況と安全性情報
  アメリカ食品医薬品局（FDA）では、マンジャロが2型糖尿病治療薬として、ゼップバウンドが肥満症治療薬として承認されており、安全性・有効性に関する情報が蓄積されています。報告されている副作用には、悪心、嘔吐、下痢、便秘、低血糖、急性膵炎などがあります。
• ●医薬品副作用被害救済制度について
  ゼップバウンドは肥満症を目的とした使用において国内で承認されており（適応内使用）、副作用が生じた場合には、条件を満たせば医療保険や医薬品副作用被害救済制度の対象となる可能性があります。
  一方、マンジャロは、肥満症を目的とした使用においては国内未承認の「適応外使用」に該当するため、重篤な副作用が生じた場合でも、医療保険や医薬品副作用被害救済制度の対象外となる可能性があります。当院では、使用にあたってのリスクや補償制度の対象外となる可能性について、事前に十分な説明を行い、患者様のご理解と同意を得たうえで治療を開始いたします。